こんな悩みはありませんか？
- 毎月いくら投資に回せばいいかわからない
- 生活費を圧迫しそうで怖い
- 少なすぎると将来が不安だけど、多すぎると余裕がなくなる
- そもそも「何%」という考え方があるの？
この記事では、収入の何%を投資に回すべきかという疑問に、20代会社員の筆者が実体験をもとに答えます。
筆者は現在、毎月コツコツとNISAで積み立てを続けており、2026年6月時点で合計含み益が+152,949円になりました。「どのくらい積み立てれば増えるの？」という疑問を持っていた筆者が、実際に試行錯誤して見つけた「ちょうどいい割合」を解説します。
この記事を読み終えたら、「毎月いくら積み立てるか」が自分の収入に合わせて決まります。
結論：収入の10〜20%が投資の目安【理由も解説】
先に結論を言います。
「収入の手取りの10〜20%を投資に回す」のが、多くのファイナンシャルプランナーや投資家が推奨する黄金ルールです。
なぜこの割合なのか、理由は3つあります。
- 生活費が圧迫されない：手取りの80〜90%で生活できるため、日常生活への影響が少ない
- 長期的に継続できる：無理な割合だと急落時や収入減時にやめてしまう。10〜20%なら継続しやすい
- 複利効果が十分に発揮される：年利5%で20年間積み立てると、元本の約1.7倍以上に育つ
逆に「5%未満」は効果が小さく、「30%超」は急な出費で積立を断念するリスクが高まります。
ただし、これはあくまでも「目安」です。
収入・生活費・ライフステージによって最適値は変わります。次のH2で具体的な決め方を解説します。
20代会社員の筆者が実践する割合と保有状況
筆者（20代・会社員）は現在、毎月の積立額をNISA成長投資枠・つみたて枠の両方で設定しています。
2026年6月時点の保有状況はこうなっています。
| 種別 | 評価額 | 含み損益 |
|---|---|---|
| 投資信託（NASDAQ100・インド株） | 284,404円 | +66.3%（+113,388円） |
| 個別株21銘柄（NISA成長投資枠） | 171,812円 | +29.9%（+39,561円） |
| 合計 | 約45万円 | +152,949円 |
これは毎月の収入から一定割合を積み立て続けた結果です。
たとえば2026年5月に日経平均が急落したとき、筆者は保有している個別銘柄を売らずに持ち続けました。「決めた割合を淡々と積み立てる」という仕組みが、感情に流されない投資の土台になっています。
投信は+66.3%（+113,388円）の含み益で、個別株も+29.9%（+39,561円）のプラスです。もちろん全銘柄が好調なわけではなく、富士通は-14.1%（-599円）と含み損もあります。それでも積立を止めずに続けているのは、「割合で管理する」という考え方があるからです。
投資割合を決める3ステップ【具体的な計算方法】
では、あなたの投資割合はどう決めればいいのか。3ステップで解説します。
ステップ①：手取り収入を把握する
投資割合を計算する基準は「手取り収入（税引き後）」です。
額面（総支給額）ではなく、実際に口座に振り込まれる金額を起点にします。
例）月収（手取り）20万円の場合：
- 10%投資 → 毎月2万円
- 15%投資 → 毎月3万円
- 20%投資 → 毎月4万円
ステップ②：生活防衛資金を確保する
投資より先に、生活費3〜6ヶ月分の現金を確保してください。
突然の病気・失業・急な出費があったとき、この資金がないと投資を取り崩すことになります。
生活防衛資金が貯まっていない場合は、まず月収の5%を貯蓄に回し、目標額が貯まったら投資割合を増やす手順がおすすめです。
ステップ③：まず10%から始めて徐々に増やす
最初から20%を投資に回す必要はありません。
「まず10%からスタートし、慣れたら15%→20%と増やす」のが無理なく続くコツです。
筆者も最初は少額から始め、生活に影響がないことを確認しながら積立額を増やしてきました。大事なのは金額の多さより、続けることです。
ケース別シミュレーション｜月収別の投資額の目安
手取り収入別の投資額目安をまとめます。参考にしてください。
| 手取り月収 | 10%投資 | 15%投資 | 20%投資 |
|---|---|---|---|
| 15万円 | 1.5万円 | 2.25万円 | 3万円 |
| 20万円 | 2万円 | 3万円 | 4万円 |
| 25万円 | 2.5万円 | 3.75万円 | 5万円 |
| 30万円 | 3万円 | 4.5万円 | 6万円 |
新NISAのつみたて投資枠の上限は月10万円（年120万円）です。
月収20万円で毎月3万円（15%）を積み立てると、10年間で元本360万円になります。年利5%で運用できれば、約470万円前後になる計算です（複利計算・概算）。
「いつか増やそう」より「今日から10%」のほうが、未来の資産は圧倒的に変わります。
投資割合を間違えると起きる2つのリスク
リスク①：多すぎる → 生活費が不足して売却が必要になる
収入の30〜40%を投資に回すと、急な出費（医療費・車の修理・引越し費用など）のときに投資商品を売る必要が出てきます。
「今は暴落中だけど売るしかない」という最悪のタイミングで売却することになりかねません。
緊急予備資金と投資の分離が、割合管理の最大の目的です。
リスク②：少なすぎる → 複利の恩恵を受けられない
毎月500円・1,000円という超少額積立も、始めること自体は意味があります。
ただし、収入比率で言うと1〜2%では資産が育つスピードが非常に遅くなります。
「やっている感」を得るだけで終わらないよう、最低でも5〜10%を目安に設定することをおすすめします。
よくある質問
Q. 収入が少ない（月収15万円以下）でも投資すべきですか？
A. まず生活防衛資金（生活費3ヶ月分）を優先してください。それが貯まっていれば、月1,000円からでも投資を始める意味があります。額よりも「継続する習慣」を先に作ることが重要です。
Q. 毎月の積立額を途中で変更してもいいですか？
A. 問題ありません。収入が増えたら積立額を増やし、出費が多い月は一時的に減らすのも現実的な選択です。「止める」より「減らしても続ける」を意識してください。
Q. 投資割合を増やすタイミングはいつが正解ですか？
A. 生活防衛資金が貯まり、毎月の投資額に慣れてきたタイミングが増額の目安です。昇給時・ボーナス受け取り後・固定費が下がったときなど、余力が生まれたときに見直すのがおすすめです。
まとめ：収入の10〜20%を積み立て続けることが最強の戦略
この記事のポイントをまとめます。
- 投資割合の目安は手取り収入の10〜20%
- まず生活防衛資金（生活費3〜6ヶ月分）を確保してから投資を始める
- 最初は10%から始め、慣れたら15〜20%へ増やす
- 収入が少なくても「割合で管理する」習慣が長期資産形成の土台になる
- 筆者は積立を続け、2026年6月時点で合計含み益+152,949円を達成
| 投資割合 | 向いている人 |
|---|---|
| 5〜10% | 投資初心者・収入が少ない・まず習慣化したい人 |
| 10〜20% | 生活防衛資金が貯まった・安定した収入がある人 |
| 20〜30% | 収入が高い・固定費が低い・早期資産形成を目指す人 |
「いつかもっと余裕ができたら始めよう」と思っていると、複利が働く時間を失います。
今の収入の10%から始めることが、将来の自分への最大の投資です。
【免責事項】本記事は投資の勧誘を目的としたものではありません。投資にはリスクが伴い、元本が保証されるものではありません。投資の最終判断はご自身の責任で行ってください。本記事の情報は執筆時点のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
